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新しい時代の働き方と人生設計|コロナ・災害・AI時代を生き抜く副業と起業の選択肢


廃止サイトに2018年に投稿した「独立起業のススメ」シリーズ全6回の記事を、リスタートした当サイトで前々回紹介。
⇒ 副業から起業へ!独立を目指すあなたに伝えたい6つの視点と行動指針 – 副業起業.com
今回は、2020年に投稿した「コロナ禍・環境変動で考える働き方・生き方改革」シリーズの5記事を以下紹介します。

1. 今から始める新・人生設計のポイント(2020/7/29)
2. 働くことが困難になったコロナ禍とこれからの働き方(2020/7/30)
3. 選択肢としての正規社員・非正規社員・自営業者・無業者(2020/7/31)
4. 自分の給料安いか、高いか(2020/8/12)
5. 働く場所どこでも。会社、家、リモート、バーチャル(2020/8/13)

副業の必要性・重要性や副業を可能にする、必要な「人生設計」について考えたことを順に紹介します。
なお、上記のそれぞれの記事タイトルは、この記事では記事では変更しています。

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変化の時代に備える人生設計:4つの基本軸とは


コロナ禍で、新しい生活様式でなく、新しい人生設計が必要な時代に

普通に働くこと、暮らすことが不可能になることも想定内に

サラリーマンはサラリーマンとしての悩み・不安を。
フリーランスの人はフリーランスの人としての悩み・不安を。
事業主は事業主としての悩み・不安を。
そして子どもや学生や主婦、高齢者など仕事を持たない人びととしての悩みや不安を。

みなそれぞれ経験し、それに応じてストレスやトラウマを抱え込んだでしょう。
これからそれらに打ち勝つ必要があり、今後に対する備えも不可欠に。

決してビクビクしながら暮らし、働く必要はないでしょう。
そうした想定外という形容が付く事象への備えは、これからの仕事や生活に組み入れていくべきでしょう。
想定外も想定内のこと、として備えるべきであり、そのための対策であり、計画です。

人それぞれの備え方の基盤としての人生設計の4つのポイント

ひとりひとりの現状と明日に向かう条件には、同じものは一つとしてありません。
年齢も、働く形態も、住む家・住む地域も、家族の有無も、資金・資産も。
だれにでも共通に適用できる方法はないですし、またそれぞれも、同じもの、同じことを望まないでしょう。

今から、どうするか。
これからに備えて、何に取り掛かるか、準備するか。
非常事態宣言があってもなくても、想定外があってもなくても、極力他に影響されずに働いたり、状況によっては働かずに済ますこともできたり。

ぶれないことも大切だが、時にはゆとりや備えによって、柔軟に対応できる人生設計を描き直しておく。
その設計に当たっては、以下の4つの要素をしっかり認識し、軸に設定しておく必要があると考えます。

1.職業・働き方形態:職業・職種、被用者(正規・非正規)、自営業・事業主、無業・無職
2.働く拠点・生活拠点:勤務先、自宅(在宅)、サテライトオフィス、テレワークスペース
3.世帯構成:単身、家族世帯、家族構成・年齢
4.働く期間・生きる期間:年齢、希望就労期間、健康寿命、余命

4つのポイントが意味すること

各項について簡単に整理してもます。
<職業・働き方形態>:どんな職業や職種を選択するか、どこに雇用されて働くか。何らかの事業を自営で行うか、起業して経営者になるか、あるいは無業・無職を選ぶか等。
それが、自分の意志・希望でのことか、望みはしないがやむなくそうなってしまったか。動機・経緯とそれらに対する思いなども関係します。

<働く拠点・生活拠点>:文字通り、どこで働くか、生活するか。
雇用された企業などの事務所や工場・物流センター等。コロナ禍でやむなくされた在宅勤務・テレワークか、自宅と事務所や店舗を兼ねての自営の場所か。その場所へは通勤を要するか、職住一体型か。

<世帯構成>:仕事と働く場所・生活する場所が、自分だけのこととして決定されるのか。夫婦や子ども、親など世帯を構成する家族と関係しているか。
現在、単身であっても、将来結婚し、世帯を形成する、あるいは親と同居する。働き方や生活が変化する大きな要素・要因です。

<働く期間・生きる期間>:文字通りのこと。
いつまで何歳まで働くか、何歳で働くこと・事業をやめるか、いつまで健康でいることができるか、いつまで生きていられるか。
はっきりと期限・期限を決めて実践できることもあるでしょう。しかし、思う通りにはいかないことも多々あります。


超少子高齢社会と厄災多発社会対応のための新しい人生設計と新しい社会創りへの参加・貢献

個人個人の自己努力と責任で、新しい人生設計を立て、実現できればそれに越したことはない。
しかし、現実を考えれば、それが困難なことは、コロナ禍でも自然災害でもはっきりしていることは経験済みです。
だから、個々人の努力が認められ、関係する人びとも同様に報われる社会であるのが望ましい。

そのためには、私たち個人個人が存在し、社会的な営みを継続し、引き継いでいく望ましい社会システム、経済システムに変革し続ける、国・政治・行政が必要です。
国の政治や行政に、声を反映させ、その活動を観察・評価し、また直・間接に参加することも必要に。
黙っていても、私たちの望むようにしてくれるという保障は、ないのです。

どういう方法があるか、どうすべきか、なども必要に応じて、考え、自分の生き方・働き方に加えて、行動すべきことも認識しておきたいと思います。
その行動を通じて、自分の人生設計の実現に加え、新しい社会の実現に参加し、貢献することに繋がるかもしれません。